Web系自社開発企業 2021 3 21
今日も、勝又健太氏の本から引用しましょう。
アメリカのオバマ大統領は、2013年に、
国民に向けて「プログラミングを学ぼう」というメッセージを
YouTubeで発信したという。
その結果、世界の株式市場の時価総額ランキングにおいて、
アメリカのIT企業が数多くランキングされていると言えるかもしれません。
今から30年以上前は、時価総額ランキングにおいて、
日本企業が多数を占めていて、まるで国内ランキングかと思ったら、
実は世界ランキングだったという時代がありました。
もちろん、アメリカのIT企業も、紆余曲折がありました。
業務系ソフトウェアのアウトソーシングによって、
多くのIT技術者は苦難困難を経験しました。
業務系ソフトウェアは、同じ英語圏の新興国に発注したほうが安いので、
アメリカ国内のIT技術者は、苦難を経験することになったのです。
しかし、アメリカは、IT企業に新しい価値を発見したのです。
それが「Web系自社開発企業」という分野です。
勝又氏の本の定義によると、
・インターネットを活用した、
・発注元の存在しない、
・スケールさせることを前提とした、
・要件や仕様の変化し続ける、
・自社サービスを提供している企業のことです。
これでは、何のことかわかりにくいので、
Web系自社開発企業の代表例として、
グーグルやフェイスブックがあります。
アメリカには、Web系自社開発企業がたくさんあるでしょう。
これは、IT企業の価値創造と言えるでしょう。
業務系ソフトウェアでは、
同業他社との競争もあれば、
下請け、孫請けという構造もあり、
どうしても過当競争になり、誰もが勝者になれないと思います。
そこで、アメリカは、
自社開発による自社サービスの提供という分野を発明したと言えます。
（参考文献）
「Web系エンジニアになろう」（勝又健太）